電子カルテ 〜医療情報 雑学サーチ

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■電子カルテ

病院に行くとカルテと呼ばれる患者さんの情報が記入された
書類があることを御存知のことと思います。
従来、カルテは紙による管理が義務化されており、
他の媒体や素材による管理は一切認められていなかったのです。
しかし、1999年4月に厚生労働省は電子機器により製作されたカルテの認可を承認しました。
このことにより「電子カルテ」と呼ばれるコンピュータにより管理されたカルテが誕生しました。

■電子カルテが誕生した理由は?
今まで頑として譲らなかった電子カルテによる管理を許した背景には、
医療のさらなる発展のためであることと、
患者さんに対する迅速かつ正確な情報の開示を可能にするといった意図が含まれています。

■電子カルテのメリットについて
高価な電子カルテを採用したことによりどのようなメリットがあるのでしょうか。
電子カルテをただの医療診断のメモ帳代わりとして考えた場合は
大きなメリットが得られるとは考え難いのですが、
多量な診療情報を蓄積しファイル共用ができるシステムとした場合、
大きなメリットを受けることが出来ると考えられます。
ここで電子カルテのメリットについてひとつずつ紹介しましょう。



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■電子カルテのメリット 1 = 紙が不要になる
 病院にはさまざまな紙素材が利用されています。
 カルテを筆頭に、レントゲン写真、伝票などありますが、これらをすべて電子カルテにて管理することが出来ます。
 電子カルテの利用でペーパーレスな職場作りも可能です。
 さらに作業の効率化や今までカルテや伝票などを収納していたスペースを利用することも出来るようになります。
■電子カルテのメリット 2 = さまざまな用途で利用できる診療情報
 電子カルテに保存されている診療情報を利用しさまざまなことができるようになります。
 たとえば、病院の紹介状や診断書及び各種証明書の作成や他所への送付など自由に行うことが出来ます。
 作業の効率が飛躍的にアップするでしょう。
■電子カルテのメリット 3 = データベース化できる
 患者さんの診断時に得た情報を保存して蓄積し、ファイル共用ができるシステム(データベース化)として、
 さまざまな医療分野で活用することが出来ます。
■電子カルテのメリット 4 = ネットワーク作成
 電子カルテを利用し多数の医療関係へのネットワークを敷くことが出来るため、
 情報の共有をはかることが出来るようになります。
■電子カルテのメリット 5 =インフォームドコンセント
 電子カルテを利用すると患者さんが自宅でインフォームドコンセント(情報開示)を受けることが出来ます。

●電子カルテの保存について●
カルテは患者さんの状態を記す唯一の情報源です。取扱には十分注意しなくてはいけません。
それが紙から電子機器にかわったとしても同じ事です。
電子カルテには保存について厳しい取り決めがありますので覚えておきましょう。
■電子カルテは正しい情報の確保が大事である
 電子カルテの内容には決して嘘の記述をしてはいけません。
 嘘情報によるデータの書き換え、もしくは一部の情報の消去などです。
 このため記入者が誰であるかわかるように明確に記入する義務があります。
■電子カルテはデータ保存の信頼性が必要である
 電子カルテの内容は法令により定められています。保存期間は5年間としています。
 またこの期間内でデータが必要になった場合にはすぐにデータを取り出せるような保存方法を確保していることが必要です。

●電子カルテの普及が鈍い理由●
今まで電子カルテに消極的だった日本ですが、
平成13年から日本でも積極的に電子カルテを使用しましょうという国からのお達しがありました。
そのため一部病院では電子カルテを導入しましたが、現在に至っては未だに電子カルテが普及しているとは言い難いと言えます。
そこで日本で電子カルテが普及しない原因について探ってみましょう。
■電子カルテ導入に大きな資金が必要
 大きな病院になると電子カルテの導入に数億円以上の資金がかかったという事例があります。
 日本で電カルが普及しない大きな理由に高価であることが挙げられます。
 大枚をはたいてまで電子カルテを導入するほど、大きなメリットがあるかという点について
 疑問を感じている点が電カルの普及を妨げている要因となっているといえます。
■日本では電子カルテの恩恵を受けにくい
 アメリカでは電子カルテの導入率は全体の9割という殆どの病院が電子カルテを利用しているという計算になります。
 この背景には電子カルテのメリットを最大限に生かせるアメリカの医療体制にあるといえます。
 アメリカでは医療の分業がしっかり行われており、患者さんのデータをそれぞれの専門医で共有する必要があります。
 電子カルテは情報の共用が得意分野であるためアメリカでは高い普及率となっています。
 しかし、日本では患者さんに1人の医師が最初から最後まで担当するケースが一般的であるため
 電子カルテの持つメリットが十分に活かせていないというジレンマがあります。

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